公益財団法人
日本卓球協会

ペンホルダーラケットの裏面に貼られたコルクはラケットのグリップに相当する部分として考えられます。

ラバーを貼る際にはコルクの終わりの所（先端）に接するように、また、ラバーのロゴ、商標が、柄に最も近くなるように、そして、ラケットのヘッドに平行に貼り付けるとよいでしょう。

また、半円形のコルクの先にまっすぐ横にラバーを貼ると隙間ができますが、そこには、ラバーの色と同じ色を塗ることで、その面を打球面として使用できます。

柄から2㎝ほど空けてラバーを貼っても問題ありません。

日本卓球ルール1.4.4では「ラバーは、ラケット本体の外周いっぱいまで、しかも外にはみ出ないように覆うものとする。ただし、柄に最も近い指によって握られる部分は、被覆されなくても、またいかなる材料で被覆されていてもよい」とされています。また、2.2.1.4.3.6では、「ラバーは、公認マークやメーカーの商標・ロゴ等が、ラケットの柄に最も近く、はっきり見えるように貼らなければならない。打球面に貼るラバーは柄を除く全面に貼るものとするが、指のあたる部分を避けて貼ることができる。．．．」とありますので問題ありません。
（　　　　は、引用者による）

日本卓球ルールのもとで行われる大会で使用することはできません。

J.T.T.A.A. の刻印は日本卓球協会が審査を行い公認済みであることを示しています。

日本卓球協会は個人からの申請には公認を与えていません。　

仮にJ.T.T.A.A.の刻印が薄くても審判長が判読でき、OKと判断されれば問題ありません。

日本卓球ルールには、2.2.1.2「ラケットにはJ.T.T.A.A. の刻印及び商標、または指定業者名の略称とJ.T.T.A.A. の連続刻印がなければならない」とありますので、刻印が判読できなければ使用することはできません。

ラケットの使用可否は該当大会の審判長に任されていますので、審判長に判断してもらってください。

また、ご心配であれば、メーカーに依頼して刻印を押し直してもらうことも可能です。

日本卓球ルールでは、サイドテープ、サイドバランサー等のラケット本体のエッジ周りに貼るものについて「第2章　競技ルール」の「2.2用具と競技条件」の項で「2.2.1.4.3.4ラケット本体のエッジ周りの縁取りに光を反射するものは使用してはならない。」（日本卓球ルールブック　2022（令和4年版）p.10）と定めているだけです。素材や部分的に貼るか、全体に貼るかは規定がありません。御質問にありますように「二枚重ね」で使用してもルール上問題はありませんし、厚みに関する規定もありません。しかし、サイドテープ等を選んだり貼ったりするときに次のことに御注意ください。まず、サイドテープには様々な幅のものがありますが、お使いのラケットの厚さ（ブレードの厚さ＋ラバーの厚さ）よりも幅のあるサイドテープをお使いにならないでください。ラケットの厚さよりも広い幅のサイドテープ等を使うとラバーの面よりテープがはみ出して図１のように高くなり打球面の平坦性が損なわれてしまいます。また、サイドテープ等の幅はラケットの厚さ以下のものであったとしても貼る際にラバーの面からはみださないように御注意ください。

次に、図2のようにサイドテープ等を幾重にも貼ってラバーがサイドテープの上におおいかぶさっているような場合やラバーのはみ出しを確認できなくなっている場合は、審判員からサイドテープ等を剥がしてはみ出しを確認させるように要求されることがありますので御注意ください。

2021年10月1日改定・実施されました基本ルール1.4.6に関する本会が定めた指針は次のとおりです。

1. 片面に国際卓球連盟 (ITTF) あるいは日本卓球協会 (JTTA) が公認した黒色以外の明るい色（赤色、緑色、青色、すみれ色（バイオレット）、ピンク色／紫色）のラバーを貼り、裏面にラバーを貼らない場合、貼らない面の色は無光沢の黒色でなければなりません。
2．片面に黒ラバーを貼り裏面にラバーを貼らない場合、貼らない面の色は片面の黒色やボールの色とはっきり区別できる無光沢で明るい色でなければなりません。ただし、日本卓球協会としては貼らない面に着色する色は現場での色の判断を考慮してITTFあるいはJTTAが公認したラバーの色を推奨しますが、特に赤色を推奨します。

この指針から、ペンホルダーラケットの片面に黒ラバーを貼った場合、裏面には無光沢で明るい色に着色してください。推奨する色としてはITTFあるいはJTTAが公認したラバーの色です。特に赤色を推奨します。

着色する際には単色で色むらのないよう、ラケット表面のマークや文字が透けて見えないように着色するようにしてください。
（参考　「卓球競技の審判法/審判員の手引き　2020年改訂版」p.60

その通りです。オブストラクションとはなりません。
以前は上から見た図（図1）で判断していました。

図1　上から見た図

平成22年度の審判員の全国研修・ブロック研修から横から見た図（図2）を用いて「たとえプレーイングサーフェスに向かっていても面より下がったらオブストラクションにならない」と説明しています。

これは国際卓球連盟（ITTF）の解釈に基づいた見解です。

図2　横から見た図

「触れた」という文言の解釈はボールと台が触れたところ、つまり接地点を意味します。

ダブルスのサービスでは接地点がセンターラインに触れた場合はセーフ、その接地点がレシーバー側から見てセンターラインに触れずに左半分のコートに触れた場合はアウトになります。

現行の日本卓球ルールでの該当する規定は以下の通りです。

1.1.6　ダブルス競技では、それぞれのコートは、サイドラインに平行な白色の3mm幅のセンターラインによって、2つの等しいハーフコートに分けられる。センターラインは、それぞれのライトハーフコートの一部と見なす。
1.6.3　サーバーは、ボールが落下する途中を打つものとし、そのボールが最初に自領コートに触れた後、レシーバーのコートに直接触れるように打球する。ダブルス競技では、そのボールが最初にサーバーのライトハーフコートに触れ、続いてレシーバーのライトハーフコートに触れなければならない。
（『日本卓球ルールブック2019』（平成31年度版）日本卓球協会 2019年３月25日発行、p. 1とpp. 3-4）

これを図に示しますと次の図1、図2になります。

（分かりやすくするためにボールの径に比べてセンターラインを太くしてあります）

サービスを出す際に、サイドラインの延長線の外側で打球しても正規のサービスです。

ただし、エンドラインの延長線より後ろでなければなりません。

フォールトとなり、相手の得点となります。

競技者のサービスが正しいかどうか確信が持てないとき審判員はマッチに1度、サーバーに対して注意を与えることが出来ます。

ここで知っておかなければならないのは、最初の注意を受けた内容でなくとも2度目はフォールトになることです。

最初の注意はボールが16cm以上あがっているかどうか確信が持てないことに対するものであって、2度目は静止したかどうか確信が持てないという場合でもフォールトになります。

ただし、明らかに不正なサービスと審判員が判断した場合は、最初からフォールトになります。

自分のサービスが注意を受けたり、フォールトの判定を受けたりした場合、審判員の事実の判定に対して抗議はできません。

ただ、どの動作が注意やフォールトの対象だったかを確認することはできます。

もし、その注意が審判員のルール解釈の誤りによるものであれば、審判長に抗議することができます。

それぞれから受けることはできません。

マッチで注意できる機会は主審・副審のどちらかから1度です。2度目は不正なサービスと判定されます。

ルールは、次の通りです。

1.6.6.1　「主審または副審は、競技者のサービスの正当性について確信が持てない場合、それがマッチにおいて初めてであれば、競技を中断してサーバーにその旨注意することができる。その後、その競技者またはダブルスのパートナーが正規のサービスかどうか明らかでないサービスを行った場合、そのサービスは不正なサービスと判定される。」

審判員による事実の判定に抗議はできません。

しかし、相手競技者のサービスに対して違反ではないかと確認する（説明を求める）ことはできますし、相手のサービスが見えないと訴えることは出来ます。

判定は審判員（主審または副審）の権限になります。

できません。

主審と副審はサービスの判定において同等の権限を有しています。

同等の権限を有しているということは、主審は副審の判定を覆すことができないということです。

ただし、そのサービスに対する判定が誤ったルール解釈によるものであれば、審判長を呼び、裁定して貰うことができます。

フリーハンドにボールをのせる位置は、掌（たなごころ、手首と指の間の部分）です。

指にかかってはいけないことになります。

この規定の意図するところは、どのような形でもボールを握らないようにし、しかもサーバーが投げ上げる時にスピンをかけられないようにすることにあります。

「ほぼ」とは、垂直（C）から一定の許容範囲があるということです。

日本卓球協会ルール・審判委員会で発行している『2020年改訂版卓球競技の審判法／審判員の手引き』の中で説明している部分（PP.68-69）を参考に説明します。

図 8.3.1.1でBとCは許容範囲で、AとDは認められません。つまり、｢ほぼ垂直」とは、BからCくらいまでの幅があることを示しています。また、図 8.3.1.2では、AはフォールトでBは許容範囲であるとしています。投げ上げられた所から少し離れた所で打球したとして、その距離だけが問題にされるのではなく、投げ上げられた高さも考慮して判断しなければならないことを示しています。

サービス時にフリーハンド上でボールを静止させた後にフリーハンドを横に10㎝程度動かし、ボールを投げ上げることは一連のサービス動作とみなされ問題ありません。また、いわゆるハイトスサービスではボールを投げ上げる瞬間にフリーハンドが少し下に下がるのをよく目にしますが、この場合も下に10cm程度動かすのは、一連のサービス動作とみなすことが可能ですので許容されると考えます。

ただし、フリーハンドを下に10㎝程度動かし、ボールがプレーイングサーフェスよりも下になると、正規のサービスとはなりません。

マッチにおいて既にフォールトを宣告されているか否かに関わらず、それがマッチにおいて最初の疑わしいサービスであればレットにして注意することができます。基本ルール1.6.6.1では「主審または副審は、競技者のサービスの正当性について確信が持てない場合、それがマッチにおいて初めてであれば、競技を中断してサーバーにその旨注意することができる。」とあります。なお、ご参考までに、 ITTF URCのFrequently Asked Questions (FAQ) / Case Studies (07/2021) の5.2.3 (p.22)でも同様の解釈をしています。

フリーハンドの方の肘をついても、罰則規定はありません。

ルールでは、ハンド(手首から先)とアーム（手首から上肩まで）を区別しておりますので、肘はアームの一部となっています。プレーイングサーフェス（テーブルの表面）に触れてはいけないという規定があるのは、フリーハンドです。

2度打ちに関して、現在の解釈は、主審が故意でないと判断した場合、2度打ちは失点になりません。ほぼ同時か同時でないかは問題にされません。

ルールブック2011に解説が載っていましたが、ルールブック2013にはその解説は削除され、ルール1.10.1.7「相手競技者が故意にボールを続けて2回打った場合。」だけになりました。これは、このルールの採用時、国際卓球連盟（ITTF）は、明らかな2度打ちは故意であると判断していましたが、その後、そうではないケースも考えられたことから、解釈を変更しました。ITTFの解釈変更に合わせ解説文が削除されました。

したがって、2度打ちの判定は、故意かどうかで判断されます。その判断は、主審の権限となります。

サービス、レシーブの順序の誤りについてルールでは次のように定められています。

1.14.1 「競技者が、誤って正規の順序によらずにサービスまたはレシーブした場合は、誤りが発見され次第、競技は中断されるものとし、中断時の得点からマッチの開始時に決められた順序に従い、またダブルスにおいては、誤りが発見されたゲームにおいて、最初にサービスを行う権利を持つ組が選択したサービスの順序に従って、それぞれサーバー及びレシーバーとなるべき競技者が、サービス及びレシーブすることによって、競技が再開されるものとする。」

このルールに従い、サービス、レシーブの順序の誤りについての対処は次の通りです。

①　ラリー中、誤りに気付いた時点でラリーを「レット」とする。

②　ラリーが終了していた場合（ラリー終了と同時にポイントスコアを宣告することになっているので、）そのラリーのポイントは生かし、次のラリーは、正しいサーバー、レシーバーで競技を再開する。

③　サーバーの順序、レシーバーの順序を誤ったことでポイントになることはない。

日本卓球協会主催の大会及び日本卓球ルールを適用する大会では、他に但し書きがない限り、競技用のシャツ、ショーツ（スカート）には、JTTAのマークがついていることが必須となります。

JTTAのマークは競技用シャツ、ショーツ（スカート）の公認用具指定業者にのみ販売されており、その他の個人、団体には販売されていませんので個人が購入することはできません。

公認済み競技用服装を購入後に個人加工することは認められません。

但し、公認済みのデザインを変えないという条件で、広告を付けたり、所属名・校章を加えたりすることができます。

多くのケースでは公認申請時にデザインを含め事前に学校名・校章が申請されています。

公認品に所属を表す文字・マークを後付する場合、広告性の有無を判断する必要があります。

そのため日本卓球協会（JTTA）ではメーカーを通じるか、申請者が直接申請できるようにしています。広告の場合は「競技ウェア広告届」、企業性・広告性がないと判断した場合は「競技ウェア後付届」です。申請用紙はJTTAにあります。

（何十着もの同じユニフォームを個人識別するための個人の名入れは規制していません）

体育館に風が吹くことはルール上想定していないと思われます。

現在の国際卓球ルール及び日本卓球ルールには、風の規定がありません。日本で行われる卓球大会は、県大会レベルでも日本卓球ルールを適用して行われています。

ルール上の規定には、空調に関する規定はありません。

空調の風が影響を与える場合、当面その風が影響を与えなくなるまで、その卓球コートは使用しない措置をとるなどの対策を講じ、その改善が見込めない場合は、空調を止めることも含めてできるだけ競技に影響がないようにします。

体育館によって、空調の風が影響しないように吹き出し口をフロアーに向けるのではなく、上に向けていたことがありました。

ネットアセンブリに設置されたCCDカメラにあたってコートに入ったボールは有効です。

平成29年6月1日改定・実施の日本卓球ルールでネットアセンブリの一部とされました。

2020年（令和2年）6月1日改定・実施の日本卓球ルールで「高校生以下の競技者のために組織された大会以外の大会では、JTTAは競技領域内やその周辺の用具や備品に非蒸留酒の広告やマーキングをつけることを認めることができる。」とされました。これは国際卓球ルールが2019年5月31日に改定がなされたことを受けての改定です。

この改定により高校生以下の大会以外の大会において広告やマーキングとして許可され得るのは、「非蒸留酒」に限られていますので、ビール、ワイン、日本酒。蒸留酒（ウィスキー、ブランデー、焼酎など）が含まれていないアルコール飲料となります。それぞれの大会のスポンサーの選定と競技領域や競技備品へのスポンサー広告の承認は、大会組織委員会（全国大会ではJTTA）が行っています。今後、大会組織委員会が選定したアルコール飲料に関するスポンサーの広告やマーキングも同様に扱われることになります。

幕に関しては、選手を鼓舞するための応援幕として作られてきた経過もありまして、それを前提としております。従って、作成する団体の宣伝になることを避け、ルールに載せております。関連する条項は、以下の通りです。

2.2.6 幕、旗の掲示
2.2.6.1 競技場内に掲げるチームの幕・旗の寸法は下記の通りとする。
2.2.6.1.1 幕はタテ1ｍ×ヨコ4ｍを最大寸法とする横幕とし、文字の高さ15ｃｍ以上25ｃｍ以内のクラブ名（卓球部名）を入れるものとする。記載内容には商品名等広告を目的とした文言を含んではならない。
2.2.6.1.2 旗はタテ1.5ｍ×ヨコ2ｍ以内とし、校章・社章またはシンボルマークを中央に入れ、タテかヨコ表示のクラブ名（卓球部名）を入れるものとする。
2.2.6.1.3 縦幕は原則として許可されない。また前項の旗を縦に長くして掲示することはできない。
2.2.6.1.4 幕・旗の掲示はチームにおいて各１旗までとし、前もって会場責任者の許可を得、大会組織委員会が定める場所に掲示するものとする。
2.2.6.1.5 幕・旗の撤去については、大会組織委員会の判断とするが、原則として旗は大会最終日まで掲示できる。
（日本卓球ルールブック　2022（令和4年版）p.15）

幕には文字の高さ15㎝以上25㎝までの高さのクラブ名（卓球部名）を入れることが決められております。企業名、団体名が使用できるのは、それだけと考えてよいでしょう。クラブ名の文字は、漢字やアルファベットなど、種類に規定はありません。クラブ名他は使用する文言や図柄は自由ですが、企業名、団体名など企業や団体を宣伝するもの、キャッチフレーズイメージキャラクターなどそれを連想させるものも含め、使用を避けていただくとよいと思います。旗の場合は、中央に校章・社章またはシンボルマークを入れ、タテかヨコ表示のクラブ名（卓球部名）が入っているよう定められています。幕･旗が、広告要素のあるものは、審判長や会場責任者によって掲示を断られることがありますし、体育館によっても広告の要素のあるものの掲示を許可しないところもありますこと御承知おきください。

ビデオ判定について、日本卓球ルールに2022年6月1日付けで「テーブルテニスレビュー（TTR）ビデオ判定」(以下TTR)という名称で加える等、TTRを導入するためのルール上の整備を行いました。TTRの実際については､国際卓球連盟(ITTF)が現在、完成に向けて鋭意検討中です。未決定事項もあるため、今はみなさまにお知らせする段階ではございません。御理解をお願いいたします。

ゲーム間だけに制限されていたアドバイスが、大学生・一般の大会では競技者はそれによって競技が遅れさえしなければラリー中を除いていつでもアドバイスを受けることができるようになりました。

ただし、アドバイスを受けるために遠回りしてボールを取りに行ったり、相手競技者が戻っているのにアドバイスを受けたりするなどの行為は、バッドマナー（遅延行為）と見なされます。

なお、高校生以下の大会ではこの改定前のルールを踏襲し「競技者は、ゲームとゲームの間の休憩時間、あるいは認められた競技の中断時間のみアドバイスを受けることができるが、練習時間終了時とマッチ開始の間はアドバイスを受けることはできない。．．．。」（日本卓球ルール2.5.1.3.1）が適用されます。一般の大会に高校生以下が出場する場合、一般のルールが適用されます。

現在、タブレット端末やスマートフォンなどの電子機器を使うことは認めていません。

それは個人戦では、「マッチ開始前に主審に登録された一人のアドバイザーからのみアドバイスを受けることができる。」(ルール2.5.1.2)、また団体戦では、「ベンチにいることを認められた誰からでもアドバイスを受けることができる。」(ルール2.5.1.1)と定められており、電子機器の使用により、ルールに定められた者以外の第三者の介入が可能となることを避けるためです。

練習時間終了時に副審は、「タイム」と宣告します。これで競技者が練習をやめない場合は、主審が「タイム」と宣告し、練習をやめさせることになっています。
平成27年改訂版の『卓球競技の審判法/審判員の手引き』（p.14）で改定したものです。もし競技者が練習をやめないときはどうするかというこれまでの疑問に対して、主審が「タイム」と宣告することとしました。

この方法は日本独自のもので、現在の国際卓球連盟（ITTF）のHandbook for Match Officials(2019 )の方法「副審が手を頭上高く上げ、「タイム」と宣告し、プレーが開始され、その時には主審は何もしない。」とは異なっています。

「タイム」という用語を宣告することとしたのは、「ストップ」はプレーを中断する時のコールであり、練習はプレーではありませんので、主審が時間を確認するときの「タイム」を使用することとしました。